自社の部長職に年間８００万円の給料を支払っていると仮定します。
その部長が年間２０００時間働いていれば、単純計算で時給は４０００円となります。
その部長が課長級の業務どころか、派遣・アルバイト社員でも遂行できる業務に多くの時間を割いているようであれば、早急に人事評価システムや業務内容の見直しを行う必要があります。
このように「給料額と業務内容がアンバランスになっている」事業者が大変多いのです。
そして、このような事業者は必ず業績不振に陥っています。
特に高給を得る経営幹部は、一般社員の経験値や知見では到底遂行できない業務を率先垂範するべきですし、経営者の参謀役として会社の先鋒に立ち、事業成長の筋道を作る役割をしっかりと担ってほしいものです。
彼らに安易な仕事をさせていては、経費の浪費と同じです。
