例えば、ある野球チームが試合に負けた時、原因を大きく次の４つのうちのいずれかに求める、
とされています。
①相手のチームが強かった
②今日は運がなかった
③自分のチームの能力が足りなかった
④自分のチームの努力が足りなかった
上述の原因について①②は他責、③④は自責にそれぞれ分類できますが、次また同じチームと試合をした時に勝てる可能性があるのは
③または④の自責分類を原因としたチームに限定されます。
それは、能力や努力の不足を補うための意識改善や練習に取組める可能性があるからです。
（①または②の他責分類を原因としたチームは自チームに原因を求めていないため、改善に取り組む機会に気付くことが出来ません。）
これは店舗経営においても同じで、売れない結果を他責に求めた時点で、売上改善に向けた可能性が失われます。
売れない結果が続けば、まず自身に原因を求めることが経営継続の大前提となることを再認識ください。
